卵管性不妊について
不妊の原因は、大きく「女性因子」「男性因子」「両方の因子」に分けられますが、女性因子のなかでも卵管に原因がある
卵管性不妊は、約3割と考えられています。
卵管は、長さ約10cm、直径は約1～1.5cm程度です。
卵管の役割は、
- 卵巣から排卵した卵子を、卵管の先にある卵管采でつかまえる。
- 子宮側から来た精子を卵管采側へ運ぶ。
- 卵管の中で出会った精子と卵子が受精する場所。
- 受精卵が発育する場所。
- 受精卵を子宮まで運ぶ大切な器官。
などがあり、妊娠が成立するのにはとても大切な器官です。
卵管性不妊とは、卵管が狭窄または閉塞しているため、
卵子と精子が受精することができず、自然妊娠の可能性が低くなる原因のことです。
よって、自然妊娠するには、卵管を拡げる治療「卵管鏡下卵管形成術（Falloposcopic Tuboplasty:FT）」を行うことが必要です。
FTは、卵管を開通させて自然妊娠を望みたいという方に行う治療法です。
卵管鏡下卵管形成術（Falloposcopic Tuboplasty:FT）とは
卵管鏡下卵管形成術（Falloposcopic Tuboplasty:以下FT）とは、
卵管が閉塞又は狭窄していることで卵子や精子が卵管を通過することが困難である卵管性不妊の患者様を対象にした内視鏡治療です。
タイミング療法や人工授精による妊娠率を改善させるために行います。
具体的には、カテーテルと呼ばれる細い管を腟から子宮、そして卵管入口まで挿入し、カテーテル内に内蔵されたバルーンを卵管内で押し進めることで詰まった卵管を拡げる治療法です。
卵管拡張後、卵管鏡（約0.6mm）で卵管内を観察することができます。
メスなどによる切開を行うことなくカテーテルを挿入するため身体への負担が少ないのはもちろん、治療時間も30～40分程度なので外来での治療が可能です。
また、治療と同時に、内視鏡（卵管鏡）で卵管内の状態を確認することもできます。
「卵管閉塞しているから、体外受精でしか子どもはできない」と診断を受けた方も、FT後に自然妊娠することがあります。
Q FTをすれば、必ず妊娠しますか？
卵管障害の程度によっては、卵管の開通ができない場合や、
再開通に成功しても術後早期に卵管の再閉塞や再狭窄が生じる場合もあります。
卵管内の狭窄が解除されても、クラミジア感染症の既往等により、
卵管内部の機能が回復しないこともあります。
Q FTが適応される場合は？
子宮卵管造影検査（Hysterosonogryaphy:HSG）や子宮鏡下卵管通水検査によって、
片側あるいは両側の卵管閉塞や狭窄がわかった場合、FTの適応となります。
他院からの紹介状を持参した場合や、他院画像を持参し当院で再度画像読影し、
上記診断にいたった場合は、子宮卵管造影検査や子宮鏡下卵管通水検査を省略することができます。
Q FTを行う時期はいつですか？
通常月経終了後してから排卵日までの期間に行います。
月経様の出血があっても妊娠していることがあるため妊娠していないことの確認が必要です。
FTを行う周期は避妊をお願いしています。
Q FTは、麻酔しますか︖
当院では、局所麻酔と静脈麻酔の併用でFTを行っています。
覚醒が速いタイプの静脈麻酔薬を使用しますので、術後も早期に帰宅が可能です。
Q FTは、日帰り手術ですか？それとも入院ですか？
当院のFTでは、術式と麻酔方法を工夫することにより日帰りが可能です。
Q 卵管因子なら、すべての方がFTの対象となりますか？
卵管采（卵管の腹腔側の先端）側で閉塞している場合や、
卵管水腫と診断された場合には、FTの適用とならない場合があります。
また、事前検査などでこの治療を受けられないと判断される場合もあります。
Q FTによる妊娠率の改善・効果はどうですか？
治療成績としては、卵管の開⼝は80〜90％以上に確認され、
他の不妊要因がなければ術後の妊娠率にも反映されます。
FTによって、卵管を再開通させることができれば、
タイミング療法や⼈⼯授精による妊娠が⼗分に期待できます。
これまでの報告では、治療後1年間で約30〜35％の⽅が妊娠成⽴しています。
カテーテルを腟から⼦宮へと挿⼊し、卵管の入り口に近づけます。
卵管内で、カテーテルに内蔵されたバルーンを押し進めます。
バルーンを進めることにより、
狭くなったり詰まったりしている部分を拡げます。
最後に、通過障害が改善したことを卵管鏡で確認します。
手術時間は両側でも約30～40分です。
⾼額療養費制度の限度額認定証の事前申請について
FTは高額療養費の対象となりますので、ご自身で手続きを行っていただきます。
加入している公的医療保険（健康保険組合など）に認定書の交付を申請してください。
認定証をご提⽰いただければ、窓⼝でのお⽀払は⾃⼰負担限度額までとなります。
（医療機関ごとに認定証が必要となりますので、ご注意ください。）
事前申請が間に合わない時や認定証を提⽰しない場合は、
従来通り⾃⼰負担分の医療費を全額お⽀払い後に申請することで、限度額を超えた⾦額が返⾦されます。
